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採用後の定着を考えるときに確認したいこと
求人を出しても応募が少ない。
ようやく採用しても、数か月から一年ほどで辞めてしまう。
教育に時間もお金もかけているのに、定着しない。
こうした状況が続くと、多くの企業はまず採用条件や制度の見直しを考えます。
もちろんそれも大切です。
ただ、実際には、それだけでは解決しないケースが少なくありません。
なぜなら、離職の背景には、表面的な条件だけではなく、日々のストレスや状態の崩れが大きく関わっていることがあるからです。
人が辞める理由としては、人間関係、給与、勤務時間、将来不安など、さまざまな言葉が挙がります。
離職の理由は人や職場によって異なり、心身の余裕だけで説明できるものではありません。給与、業務量、勤務時間、人間関係、成長機会など、本人が挙げた理由を分けて確認する必要があります。
疲れがたまる。
気を張り続ける。
気持ちを切り替えられない。
小さなことにも強く反応してしまう。
仕事そのものより、「続けること」自体が苦しくなる。
この状態に入ってしまうと、もともとは十分やれていた人でも、急に辞めたい気持ちが強くなることがあります。
つまり、離職を防ぐために必要なのは、採用力だけではありません。
働く人の状態を崩れにくくすること、そして崩れたときに立て直せる力をつけることが重要です。
ここで見落とされやすいのが、「同じ職場環境でも、辞める人と続く人がいる」という事実です。
その違いを、本人の状態管理の力だけで説明することはできません。担当する業務や支援体制、本人の事情も含めて確認しましょう。
もちろん、企業側が劣悪な環境を放置してよいということではありません。
制度や人間関係の改善は必要です。
職場側の課題を見直すとともに、一人ひとりが自分の負担に気づき、休息や相談につなげる方法を学ぶことも、支援の選択肢になります。セルフケア研修だけで離職率が下がると保証することはできません。
私はこれまで、公立病院内での運営経験などを通して、支える立場にある人ほど、自分の状態を後回しにしやすいことを感じてきました。
責任感が強い人ほど、頑張り続けます。
そして、限界が来るまで、自分の崩れに気づけないことがあります。
これは企業でも同じです。
真面目な社員ほど無理をしやすく、管理職ほど抱え込みやすい。
その結果、ある日突然、退職という形で表に出ることがあります。
離職率を下げるためには、制度や採用だけではなく、「人が続けられる状態をどう作るか」を考える必要があります。
その取り組みの一つとして、ストレスマネジメントや状態管理の研修を検討できます。ここでいう状態管理は、疲れや緊張に気づき、休息や相談などの行動を選ぶための学びを指しています。
自分の疲れや緊張に気づくこと。
短時間で切り替える方法を知ること。
感情が大きく乱れる前に、自分を整える習慣を持つこと。
こうした学びを取り入れる場合は、従業員に負担への対処を任せきりにせず、業務量や相談体制などの職場側の改善と合わせて進めます。
離職は、採用コストの増加だけでなく、教育コスト、現場の負担増、チームの不安定化といった大きな損失を生みます。
だからこそ、状態管理は「やさしい話」ではなく、組織を守るための実務的なテーマなのです。
当社では、支える側の状態管理という視点から、企業向けのストレスマネジメント研修についてご相談を受け付けています。離職率の低下を保証するものではなく、自社の課題に対して研修で扱えることと、職場の改善や専門職への相談が必要なことを分けて検討します。
セルフケアと、職場側の支援を組み合わせる
厚生労働省「こころの耳」の4つのケアの説明では、本人によるセルフケア、管理監督者によるラインケア、事業場内の産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアが示されています。研修を検討するときも、本人の学習に加えて、管理職の相談対応や職場環境の改善、専門職につながる体制を確認しましょう。
研修の前後で確認したいこと
- 実施前:対象者と職場の課題を整理し、研修で扱う学習目標を決める。
- 実施前:相談窓口と、業務量・勤務時間などの改善を検討する担当者を確認する。
- 実施後:学習内容を理解できたか、休息や相談の方法を確認できたかを振り返る。
- 実施後:職場側の改善が進んだか、次に必要な支援は何かを担当者と確認する。
離職率などの数値を見る場合は、対象期間や人数、他の制度変更も含めて確認し、研修だけの効果と決めつけないようにします。個人の健康情報や悩みの開示を、参加条件や評価にしない運営も大切です。
企業・団体向け研修のご相談
研修内容や導入の流れは、「企業・団体の方へ」のご案内をご覧ください。研修のご相談は、企業・団体向けお問い合わせフォームから、目的・対象者・ご希望の時期などをお知らせください。












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